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2012年2月 4日 (土)

首都直下型地震への備えは大切だが - 不意打ちにも注意を

 このところマスコミなどで首都直下型地震に関する話題が頻繁に取り上げられている。発端は東京大学地震研究所の平田直教授らの研究である。マグニチュード7級の首都直下型地震の発生する確率が4年以内で70%とする結果に世の中は衝撃を受けた。

 これまで政府の地震調査研究推進本部は地震発生確率を30年以内に70%程度としてきたが、平田教授らの研究ではそれよりずっと早まったことになる。東日本大震災で地震活動が活発化したため、発生リスクが大幅に高まったという。

 「備えあれば憂い無し」の諺の通り、首都直下型地震への備えは重要である。万全の防災体制が求められる。その意味でマスコミなどで大騒ぎするのは悪いことではない。人々の防災意識を喚起する効果があり、歓迎すべきことかもしれない。

 しかし一方で仮に4年以内に地震が発生しなかった場合、「喉元過ぎれば熱さを忘れる」にならないことも大切である。要は防災意識の高まりを持続することが肝要だ。「災いは忘れた頃にやってくる」の諺の通り、熱が冷めた頃に不意打ちを食らわないよう心掛ける必要がある。

 いずれにしても「いついかなる時」も、そして首都だけではなく「いついかなる場所」でも、常に防災意識を持つことを忘れてはならない。

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